特記ニュース No.74 12月13日号

　■■■◆ 　　　　　　　
　■   　◆=========　製品安全情報マガジン（ＰＳマガジン）==========
　■■■◆ 　　　　　　 　　　ＰＳマガジンは製品安全についての情報を
　■　　　■■■　　　　　　　お届けします。　　　　（隔週金曜日発行）
　■　   ■　　　　　　　　　　　　　　　<等幅フォントでご覧ください>
　     　　■■　　・・・‥‥…………………………………‥‥・・・     
  　　 　　　 ■　独立行政法人製品評価技術基盤機構（ＮＩＴＥ・ナイト）
　　　   ■■■　　　　　　　　生活・福祉技術センター　製品安全企画課
　　　   　  　　　　　　　　　　　　　　http://www.jiko.nite.go.jp/

====================２００６．１２．１３　特別号=====================
 
　ＮＩＴＥは、「男児用水泳パンツ」の挟み込み事故について、事故情報特記
ニュースNo.74を公表しました。概要は以下のとおりです。

 ◆◆◇ 水泳パンツによる皮膚の挟み込み事故について（注意喚起） ◆◆◇　 

　ＮＩＴＥは、本年８月、医療機関から海水浴中の６才の男児が着用していた
水泳パンツ内側のメッシュ生地の孔に陰茎部の皮膚が挟まり、これを治療した
との事故情報（２件）を入手しました。
　本ケースについては、同種の事故の発生の恐れがあり再発防止の観点から次
のとおり注意喚起を行います。

　　────注意喚起事項──────────────────────

  　　当該水泳パンツをご使用の際は、保護者の方が、水泳パンツの下にメ
　　ッシュ生地でない別のパンツを男児に着用させるようにして下さい。ま
　　た、内側が類似のメッシュ生地を使用した男児用水泳パンツをお持ちの
　　方は、念のために同様の取り扱いをおすすめします。

　　────────────────────────────────

１．事故の概要
　男児が海水浴中、陰茎部の痛みを訴えたため、家族が確認したところ、水泳
パンツ内側のメッシュ生地の孔に陰茎部の皮膚が挟まり、メッシュ生地の孔か
らはみ出た部分が、径８mmの水腫様（水ぶくれ状）に腫れ上がっていました。
　水泳パンツを脱がせようとしましたが男児が激痛を訴えたため、家族の手で
は処置できず、医療機関で鎮静処置を行った後、眼科用はさみを用い慎重にメ
ッシュ生地の繊維を切り離しました。その後、腫れ、痛みはひき治癒しました。

２．調査結果の概要 
　事故品は、メッシュ生地（メッシュ孔径1.8mm×2.5mm）が裏地として使用さ
れており、男児の陰茎部を覆う皮膚がこのメッシュ孔からはみ出し、メッシュ
に挟まれた皮膚が、着用等によるメッシュの伸縮により締め付けられ、はみ出
た皮膚が徐々に水腫様に膨れ解除できなくなったものと推定されます。
　なお、事故に影響する海水浴時の水温と外気との温度差など再発する諸条件
については特定できていません。 

３．対象製品

　・男児用水着（トランクス型）
　・サ イ ズ：９０cm、９５cm　　
　・販 売 数：２００２年３月から５６０枚販売
　・確認方法：対象製品かどうかは表示ラベルで識別してください。
　　
　　［表示ラベル］
　　　　　　　　
　　　　 【表側】　　　　　　　　　　　　 【裏側】
　　　　　（家庭用洗濯等の取扱い絵表示）　　ＮＯ．53415-3
　　　　　　MADE IN CHINA　　  　　　　 　　品質表示
　　　　　　全日本婦人子供服　　　　　　　　ポリエステル　100％
　　　　　　工業組合連合会　　　
　　　　　　03-3866-1299
　　　　　　J-OS 0062  

　　対象製品の写真等、詳細は事故情報特記ニュースNo.74をご覧ください。
    http://www.jiko.nite.go.jp/news/news74.html
 
・・・‥‥…………………………………………………………………‥‥・・・
※このメールマガジンは配信登録いただいたメールアドレスに配信しています。
間違えて配信されていましたら、お手数ですが、以下のメールアドレスまでご
連絡ください。（ mailto:[email protected] ）

　このメールマガジンに関するお問い合わせ、転載のご要望等は、以下のメー
ルアドレスまでお願いいたします。（ mailto:[email protected] ）

配信の登録解除・配信メールアドレスの変更はこちらから　
http://www.jiko.nite.go.jp/psm/
・・・‥‥…………………………………………………………………‥‥・・・
　　　　　　　【編集・発行】　独立行政法人製品評価技術基盤機構
　　　　　　　　　　　　　　　生活・福祉技術センター　製品安全企画課